まずはお話を聞かせて下さい
お聞かせ頂いた情報をもとに短期的及び中長期的な計画・戦略を一緒に立てていきます。
またどの程度の管理(サポート)が必要なのかも、すり合わせをさせて頂きます。

管理会社によって様々です
賃料や初期費用を下げる方法や、設備をグレードアップする方法は簡単ですが、それだけでは空室が改善されない可能性もあります。
そこで管理会社独自の方法などを有している所もありますが、結局は住みたいと思う人がいなければ空室となってしまいます。
大事なのは、自分や自分の子供など、大切な人にも住んでもらいたいと思えるお部屋作りと条件だと思います。

契約によります
オーナー様の代理のように全ての手続きを行う場合も、賃料や更新料など金銭的な部分だけ行う場合もすべてはどのような契約を結ぶかによって決まってきます。
「なにをして欲しい」と伝えれば、おそらくどの管理会社でも相談に応じてくれるはずです。

もちろん可能です
その場合は「管理」ではなく「媒介」という扱いになります。
その一社だけにお願いするのか、数社にお願いするのかによって「専任」「一般」と呼び方は変わりますが、中身はさして変わりありません。

物件の最寄り駅の会社がお勧めです
なにかあったときに対応してもらいやすかったり、そのエリアを熟知しているので戦略が立てやすかったりと、物件エリアにある管理会社にはメリットが多くあります。
その中から例えば「空室率」だったり「管理手数料」「どういう会社なのか」などを比べ判断されると良いでしょう。

物件の規模にもよってきます
現在考えている会社様があるのでしたら、どのような物件を管理しているのか確認してみると良いでしょう。
例えば築５０年経つような、古いアパートを大手に依頼するメリットはあまりないでしょうし、逆に中高層マンション一棟全体の場合地域密着で小さく行っている所に依頼するメリットもないかと思われます。

住みたい日の２カ月程前から始める事をお勧めします

「即入居可能」のお部屋の場合、通常お申し込みから２週間後が賃料の発生日となります。
あまり新築の建たないエリアや、空き予定のままお申し込みが入ることがないようなエリアの場合は１ヶ月前で良いでしょう。
ただそうでない、都内の人気エリア等では、一度早めに探し始め、自分が求めているお部屋が、どの程度人気があるのか見定める必要があります。

また、入学や就職など「春までには」という方は、１２月頃から始めても早すぎるという事にはなりません。
この時期は、同じような条件の方が非常に多く固まります。後半にもなれば、良いなと思う部屋はほとんど終了しているでしょう。
「多少の月額家賃を払ってでも良いというお部屋に住む」か「無駄な支出を抑え残っているお部屋に住むか」はお客様次第ですので、もし前者であれば早めのお部屋探しを、後者であれば、それでも２カ月前をお勧めいたします。

月々いくらまで家賃として払えるか明確にすると楽です
月の給料の３分の１が無理のない範囲とか審査場問題のない範囲とよく言われております。

しかし「部屋に対する優先度」は人それぞれですので、ある人はもっと安い所が良いと感じるし、またとある人はもっと高い所を希望しているかもしれません。

ではどのように明らかにしていくかというと、スーモなどのポータルサイトを使ってみましょう。
詳しくはこちらをご覧ください

自分に合った基準によります
・学区や通勤時間、好きな場所などの「エリア」重視の方
・専有部分や共用部分や築年数などの「設備」重視の方
・月々の家賃含めたランニングコストなどの「賃料」重視の方

　大別してこの３つから１つを基準にして探されると失敗しにくいです。

　良い不動産営業マンに当たれば、上手なヒアリングから始まりおのずと基準が明確になってきますが、そうでない場合は自分で基準を持つことが大事になります。

　こちらで詳しく説明しておりますので、ぜひご覧ください。

お申込み後の入居審査を通過すれば問題ありません
　ただ、年金受給者(≒高齢)の方や生活保護の方は「総合的な判断」という建前で審査落ちしてしまうケースが少なくありません。

　大体の不動産屋は「あそこの管理会社なら審査が通りやすい」などを把握されているはずなので、年金や生活保護を受給されている方は、一度不動産屋へ問い合わせる事をお勧めします。

　学生の場合は契約者が親権者となり、入居者が学生というケースが多いですが、中には学生本人が契約できる物件もあります。

　アルバイトの場合は、正社員同様収入や職種を見られることが多いです。
　水商売など夜のお仕事は、不利に働くことが少なくないので一度不動産屋へ問い合わせることをお勧めします。

身分証と携帯電話(スマートフォン)は必須
もし希望通りの物件があったら申込必要が出てきますので、身分証と緊急連絡先になって頂く方の「氏名・住所・携帯電話・生年月日」は事前にご用意頂くと良いでしょう。

また、よく内見時にはメジャーがあると良いとありますが、あまりお勧めしません。
採寸をしている時間にも、次々とその物件は紹介され、見なくても申込を入れる方もいらっしゃるからです。

もし採寸を希望する場合は大型家電が入る場所=冷蔵庫及び洗濯機の置き場所の寸法程度に留めておくことを勧めております。

するに越したことはありません。
もちろん予約をせずに飛込でご来店される方も多くいらっしゃいます。しかしそのお店が混んでいれば、対応してもらえない可能性もありますし、「ご予約の方限定」とどんなにお店が空いていても予約が入っていなくても、断られるお店もあります。

一方で直感的に「このお店入ってみたい」と思うようなところもあるでしょう。
なので予約はするに越したことはありませんが、しなくても大丈夫と曖昧な回答となります。

３時間前後が目安となります。
いわゆるヒアリングという、病院でいう問診が３０分から６０分程かかり、案内に６０分から９０分程。最後のクロージングに３０分程が目安となります。

もちろん物件の場所やヒアリングの状況などによっても時間は前後しますので、かつかつに予定を入れすぎない事をお勧めします。

発生しない所がほとんどです。
ほとんどと書きましたが、知る限り一つもありません。ただ申込をすると仲介手数料相当額を３日以内に振り込んでください、という所がたまにありますが、当日でなくて良いのでご安心ください。

なので、いくら物件を紹介してもらっても案内してもらっても、不動産屋は成果報酬業界なので、費用は掛からないと思ってください。

そのつもりで行動した方が良いです。
もちろん申し込まなくたって良いです。ただ忘れてはいけないのが都内など人気エリアの場合、おそらくお客様の想像をはるかにこえる人達に同じ物件は紹介されています。

あせらず慎重に、だけども素早く決める事ができるよう事前知識があると良いでしょう。
ぜひこちらをご覧ください。

主なところでは、仲介手数料や抵当権の抹消登記費用、契約書に貼付する印紙税などが必要となります。また、売却によって譲渡益が発生するケースでは、所得税等がかかる場合がございます。

基本的に、広告費についてご負担いただくことはございません。(すでに契約締結済みで一時金なども受け取っている場合などは除きます)
また仲介手数料はあくまで成果報酬ですので、ご売却が成立しない場合にお支払いいただくことはございません。

売却が決まっていなくても大丈夫です。
査定した価格を参考にしてご売却のご決定をすることもできますので、お気軽にご相談ください。

一般的には市場動向や周辺の取引事例、売出事例、現地の状況等を参考に、物件の特性や状況を加味して算出いたします。

ご所有不動産のご売却を検討される方の査定に関しては無料です。
不動産査定には大きく分けて、机上査定（簡易査定）と訪問査定（現地査定）があり、周辺の類似事例と対象物件を比較して、おおむね3カ月以内に売れると想定した「査定価格」を割り出します。
●机上査定（簡易査定）
周辺の売出事例や成約事例、公示地価などの「価格データ」と土地面積、建物面積、間取り、築年数などの「物件データ」を参考にして、査定価格を算出する方法です。眺望等の立地条件や内装の程度などは考慮されません。

●訪問査定（現地査定）
担当者が現地を訪問した上で、査定価格を算出する方法です。上記にてご説明いたしました「価格データ」と「物件データ」のほか「現地の状況」の３つの視点から査定を行うため、より正確な査定価格を知ることができます。ご訪問時に、建物や敷地の状況を見て、詳細な報告を行います。また、担当者にその場で質問できるので、より具体的にご売却の流れを知ることもできます。
お気軽にご相談ください。

机上査定は、短ければその場で、長くても1日あれば査定価格を知ることができます。訪問査定は、不動産会社の担当者が実際に現地を数十分程度確認するほかに役所や法務局で法規制やインフラ状況を調査する時間がかかりますので、査定書をお出しするまでには、数日かかがるのが一般的です。

最終的にご判断いただくのは売主様となりますので、必ずしも査定価格である必要はありません。
しかし査定価格は、不動産取引のプロとして客観的に物件を評価し、周辺の相場や長年蓄えた ノウハウをもとに適正と思われる価格を算出し、合わせてお客様のご事情に合わせた売却プランを加味しご提案させて頂いた価格となっております。。査定価格を大きく上回る金額で売りに出されると、売れるまでに長い期間を要し、結局査定金額を下回る額でしか売れなかったというケースもあります。
売りに出される金額は、担当者とよくご相談の上決められることをお勧めします。

売却価格の変更は可能です。販売活動状況など担当者より報告を受け、見学に来る購入希望者が少ない場合や、近隣物件の売出価格や成約状況を考慮した上で価格を調整するケースもあります。

ご相談からご成約、お引き渡しまで、1ヶ月から6ヶ月が目安となります。契約を結んでから販売開始までは、情報収集や広告作成など、準備に約１週間程かかります。売却に向けた営業活動は、１ヵ月から3ヶ月を目標に行われることが一般的ですが、物件によっては時間を要します。また、売買契約後、残金決済までに現金なら1週間程度ですが、購入者のローン審査には1ヶ月ほどかかることがあります。

大丈夫です。ご売却については、査定価格や販売活動の方法が不動産会社により異なることが多々あります。
ただ、多数に声をかけると、複数の不動産会社への対応が必要となるので大変になるかと思われます。査定に訪れた不動産会社の担当者の知識の豊富さや、提示金額、取扱実績などを加味して、最終的には1～3社選定されることをおすすめします。

媒介契約には「専属専任媒介契約」「専任媒介契約」「一般媒介契約」の3種類の形態があります。
いずれも基本的な内容は同じですが、販売状況の報告を売主に行う頻度が異なる点、仲介（媒介）を複数に依頼できるか否か、売主が自ら見つけた購入希望者と直接売買契約ができるか否かなど、それぞれ特徴があります。媒介契約の内容や特徴をしっかりと確認し、分からないところは説明をうけ、自分の意思を不動産会社にしっかりと伝えたうえで、媒介契約を締結することをお勧めします。

【専属専任媒介の特徴】
「この不動産を売って欲しい。ただしあなた以外には依頼しません。私が買主を見つけた時もあなたの媒介により売却します。」

依頼者は1つの不動産会社にしか依頼できない他、依頼者自ら見つけてきた買主とも直接売買契約を結ぶこともできません。
(※自ら見つけ、依頼した不動産会社を通せば契約をすることは可能です)
他の媒介契約とは異なり拘束力が強い契約となります。

【専任媒介契約の特徴】
「この家を売って欲しい。ただしあなた以外には依頼しません。」

専属専任媒介契約とほぼ同様の契約ですが、売主自らが買主を見つけてきた場合、不動産会社を通すことなく直接契約することができます。
そのほか、専属専任媒介契約と専任媒介契約の主な内容は下記となります。

・媒介契約の有効期間があること
・仲介業務の実施状況（販売活動の状況など）を依頼者へ報告する義務が課せられていること
・依頼された宅建業者は、国土交通大臣の指定する指定流通機構（レインズ）へ物件登録が必要になること

専属専任媒介の方が、専任媒介契約よりも報告義務に期間や、登録までの期間が短くなっており、成約に向けての積極的努力義務が他の契約より強い契約となっています。

【一般媒介契約の特徴】
依頼者（売主）が仲介（媒介）を複数の不動産会社に依頼しながら、自身で探すことも可能な契約です。

・依頼された宅建業者は、国土交通大臣の指定する指定流通機構（レインズ）への物件登録が義務がない。
・不動産会社の売主に対する売却活動の業務報告の義務がない。

【3つの媒介契約の内容で比較する主な違い】
・不動産会社から売主への営業活動報告の頻度（販売・問合せ状況など）
・売主が自ら見つけた購入希望者と直接売買契約ができるか、できないか。
・複数の不動産会社にお願いできるか、できないか。

一般媒介契約は、窓口が広がり買主が見つかりやすいほか、自分で買主を探すことも可能ですが、不動産会社は販売活動状況を報告する義務がありませんので、実際にどのような活動をしているのかが見えにくい点もあります。また、一生懸命広告を出しても結局は他の不動産会社で売買契約が決まることも考えられるため、不動産会社によっては広告費などの経費を積極的に使わないことも考えられます。

一方で専任（専属）媒介契約は他の業者による横取りの心配がなく、担当者もしっかり販売・広告活動をおこなってくれる利点が期待できますが、窓口が１つの不動産だけのため、より信頼できる不動産会社選びが重要になります。

家を売るときには、信頼できる不動産会社を選ぶことがポイントとなります。

１． 電話やメールで最初に不動産会社に接触したときの対応・手続きが「素早い」「丁寧・親切」そんな担当者であること。

２．不動産市場情報の鮮度があるかどうか、分析力や提案力等の力があるかどうかに加え、法律や融資、税制、リフォームなど、担当者の知識が豊富であること。

３．担当者の接客が「誠実」と感じられること。たとえば「話し方」や「聞き方」「親身になって動いてくれる」ということがあげられます。

４．売主の事情に合わせてスムーズに売れるよう販売戦略が提案できること。広告宣伝の方法や、売却中の営業活動の報告等もどのような内容、タイミングで行われるのか、事前に聞いてもしっかりと答えてくれる担当者がよいでしょう。

５．店内の雰囲気や来店時のあいさつの仕方などによって、会社や営業担当者の業務遂行能力を推し量れる面もあるかもしれません。店内が整理整頓されていなかったり、窓口対応がルーズだったりする場合は、実務面でも迅速的確な対応はあまり期待できないでしょう。

６．会社の業歴が長いことや経営基盤がしっかりしていることは一般的な信頼性につながります。経営理念やコンプライアンスなどの要素もチェックしておきたいポイントです。
「次に売買をするときにも利用したい」「友人・知人に紹介してもいい」と思える会社かどうかも、信頼感を測るポイントの一つでしょう。
リピーターや紹介客が多いことは、顧客の支持率、満足度が高いことの証になります。

売却を仲介業者に依頼するメリットは、まず広告やネットワーク等を利用した幅広い販売活動をしてもらえることでしょう。買主が見つかれば、売主との間に入って売買契約から引き渡しまでスムーズに進むよう、金額をはじめとする買主との交渉事も任せられます。

また、売却時には物件の調査に始まり、契約書類の作成や買い手への重要事項説明、引き渡し、ローンや登記の手続き、税金のことなど専門知識が必要です。素人では分かりづらいことも多いので、そのつど的確なアドバイスがもらえるのもメリットといえます。

どちらが良いか、というのは非常に難しいご質問です。
売却するのか賃貸に出すかは、ご事情や物件によって、メリット・デメリットが変わってきますので、不動産会社にご相談ください。

不動産会社それぞれのネットワークを通じた登録顧客へのご紹介、ホームページや新聞折込チラシ・住宅情報誌への掲載、オープンハウスの開催、 周辺住宅へのご紹介、指定流通機構（レインズ）への登録、不動産業者等への紹介など、さまざまな手段で購入希望者を探します。
そのほかに、条件や希望にあった既存顧客への物件紹介、不動産をお探しの方が気軽に見学できるオープンハウスの開催を行います。
ご売却物件に対する問い合わせ状況や反応、広告など売却活動の経過報告は営業担当者が定期的に報告を行います。(一般媒介契約を除きます)

具体的な売却活動の方法は、依頼する不動産会社によって異なりますので、査定依頼時に、どのような方法で活動を行うか確認しておくと良いでしょう。

もちろん可能です。実際にお住まいをご売却される方の多くが、住みながら売却をされています。ご購入希望のお客様をお住まいにご案内する際にはご協力をお願いいたします。

もちろん可能です。いわゆるオーナーチェンジ物件となり、賃貸借条件を引き継ぐことを条件として販売させていただきます。
通常の売却と異なり”利回り”という物件金額に対し年間想定収益の割合が重要視されます。

事前にお約束した日時に、不動産会社の担当者と一緒に見に来られます。突然お伺いすることはありません。
また、土日など一定の期間、自由に見学できるようなオープンハウス、オープンルームを行なって、購入希望者に見ていただくことも可能です。

お部屋の第一印象が大事になりますので、次の３点の事前準備をお願いします。
１.簡単にお掃除しておいてください。
２.窓を開け換気をしておいてください。
３.各居室の明かりをつけておいてください。

また、見学中にご購入希望の方から実際のご生活についてのご質問（駅からの道は夜、暗くないですか。お隣はどのような方ですか。など）がある場合は、お答えいただければ幸いです。

居住中の場合はセキュリティの問題もありますので特に預ける必要はありません。空家の場合は、不動産会社にお預けいただくと、購入希望者のご案内時など煩わしくありません。

各不動産会社にご登録いただいている豊富なご購入希望のお客様情報の中から条件の合う方に個別にご紹介します。
その他不動産会社毎に方法が異なりますので、お問合せ頂くと良いでしょう。

ご事情により早期売却をご希望の方や、ご所有の不動産がなかなか売れない方、周囲の方に知られずに売却したい方には不動産会社の「買取りサービス」を利用することをおすすめします。
不動産会社、または専門の買取り業者が買主となりますので、「仲介」のように買主が見つかるまで売れない、ということがなく、早く確実に売ることが可能です。
ただし、「仲介」と比較すると売却価格が低くなる傾向にあります。

【メリット】
・不動産会社が買主となりますので、確実かつスピーディに売却が可能
・広告なしでの売却が可能なので秘密が守れます

【デメリット】
・一般の仲介と比較して売却価格が低くなる傾向にあります

一般的にはリフォームは必要ありません。買主の好みの問題もありますので、購入後に買主が負担し、リフォームをするケースが多いです。ただし、建物の状況によっては、一部でもリフォームすることで印象が良くなり、早期の売却が実現することもあります。

昔と比べインターネットの発達等により、現在では不動産情報は比較的入手しやすくなりました。
一方で、それは情報量が多くなってきたことを意味しますので、その中から自分の希望条件に合う物件を見つけることが難しい場合もあります。中には広く募集がされる前に、買い手がついてしまうものもあります。
おすすめはポータルサイトなどを用い、自分で探すのと並行して、信頼できる不動産営業担当に物件探しを依頼することです。その人、その会社が持つコネクション等、プロだからこその情報網を駆使し物件探しをしてくれるだけでなく、気になった物件について、プロの視点からのアドバイスも受けられます。

各不動産屋は通常「レインズ」というシステムに不動産情報を登録し情報を共有しています。
A社でもB社でも、そのシステムから得られる情報はほぼ変わりありません。つまり、複数の窓口を用意する必要性はそれほどないと言えるでしょう。窓口を複数にするとそれぞれの不動産会社から都度連絡が入り、煩わしさを感じる可能性もあります。
希望を汲み取ってくれる営業担当に任せる事が、良い物件に出会うための近道ではないでしょうか。

マンションにも戸建にも、新築にも中古にも、それぞれに良いところがありますので一概にどれが良いとはいえません。
それぞれのメリット・デメリットを見極め、どれがお客様のライフスタイルにより合うのかが重要になります。

お部屋の中に入らなければわからない箇所をチェックします。写真ではない生の設備状況や、バルコニーからの眺め、オートロックがある物件についてはその奥の共用部分などは、見学の際でしかわかりません。
しかし、金額はもちろん、アドレスを含む立地場所や周辺環境等、お部屋の見学をしなくても調べられる部分については、事前に調べておくことをお勧めします。中を見て気に入っても、そもそもの立地場所に不満があれば見学をした意味がなくなってしまいます。

ホームステージングされたオープンルーム等のイベントは、土日祝が多く平日にその状態で見ることは難しいでしょう。
また、居住中内覧の場合、売主様のご都合次第では、平日でも可能な場合がございますのでご相談ください。

一般的には、月々支払うことができる「ローン返済額」から「借入可能額」を割り出し「手持ち資金」を合計し算出いたします。もちろん属性や過去の事故、現在の借入状況等によって、満額の借入ができない可能性もございますので、不動産屋の営業担当や金融機関にご相談ください。

一般的には物件価格の2割が理想とは言われておりますが、特に決まりがあるわけではありません。全額ローンをご利用の方もいらっしゃいます。
理想こそ2割ではありますが、あくまで平均しての数字となります。大事なのは、お客様自身の借入総額や毎月の返済額と収入のバランス、これからのライフプランニングになりますので、不動産屋あるいは金融機関にご相談ください。

主なところでは仲介手数料や登記などにかかる各種税金、火災保険料、借入をされる方はローン事務手数料などとなり、目安としては物件価格の10%程度と言われています。

不動産所有者には「固定資産税・都市計画税」が課税されます。この他にも、マンションの場合は管理費や修繕積立金などが必要となります。また長期的な視点で考えればお家の修繕やリフォームの費用も考慮しておいた方が良いでしょう。

大きく分けて、民間の金融機関が提供するものと、フラット35の2つが現在の主流です。
民間金融機関のローンには変動金利や、固定金利といった、色々なタイプが用意されており、フラット35では長期固定金利のみとなっております。
民間金融機関タイプについては、その金融機関あるいは商品毎に内容や融資を受けるための条件が異なっておりますので、ご確認ください。

よく頂くご質問ですが、一概にどれが良いとは言えません。
それぞれのメリット・デメリットを把握して頂き、一番良いと思うものを慎重にお選びください。

ライフステージの変化など、様々な場面で買い替えをご検討される方がいらっしゃいます。
うまくいくか、いかないか。時間的な問題が大きなポイントとなります。
先行売却と先行購入(売却を先に行うのか、購入を先に行うのか)それぞれにメリット・デメリットがありますので、きちんと理解したうえで選択をされることが大変重要となっております。

どちらの場合にもメリット・デメリットが存在し、やはり一概には言えません。
先行売却では売却価格が決まっているので購入のための資金計画が立てやすい一方、買い替え先の物件が見つからない可能性があります。
先行購入では、お引っ越しなどのスケジュールは立てやすいですが、思うように売却が進まないと資金繰りを心配する必要が出てくる可能性もあります。